IPO初値分析・株式投資〜Hephaistos Investment Research |
メガロス(2165 JASDAQ)IPO |
今のところ業績は安定的 フィッネスクラブ関連は、決してパイが拡大しつつある成長マーケットではなく、メガロスの場合も、端的には店舗数の増加に応じて堅調に業績が拡大している状態にある。店舗網拡大にブレーキがかかった時点で、業績は鈍化するリスクがある。 08.3期業績予想ベースのEPS約140円に対して、想定されている公募価格のPERは約12倍となる。上記リスクはあるものの、足元の業績は堅調であり、安全面を考慮しても、PER15倍程度で評価してもよいと考える。株価水準としては、2,000円前後か。この水準では配当利回りも約1.5%となり、やや低いかもしれないが、妥当な水準だろう。 個別データ(肩は対前期比(%))
メガロスは、フィットネスクラブ、スイミングスクール、テニススクール、ゴルフスクール、空手スクール等のスポーツクラブ運営と、インターネット販売を含んだスポーツ用品等の販売を行っている。メガロス、メガロスプラシアの施設名で、07年8月末時点で、首都圏を中心に直営店18店舗のスポーツクラブを展開している。 店舗形態は、フィッネスジム、スタジオ、プールのほか、キッズスクールを行うためのキッズフロント等のキッズ専用設備を備えたフルスペック店舗を9店舗、フルスペック店舗からキッズスクールを行うためのキッズ専用設備を除いたフィットネス成人単体店舗8店舗、フィットネス成人単体店舗からプールを除いたプール無し都心型店舗1店舗の3形態がある。 事業部門としては、フィッネス部門とスクール部門、スポーツ用品等の販売を行うプロショップ部門の3部門に区分されている。
メガロスのウエブサイトには、10月5日時点で投資家向け情報開示のページは設置されていない。上場承認に関するニュースリリースが掲載されている程度。 |
07.3期は期中に新規店舗を2店オープンし、既存店舗のリニューアルを5件実施した。期末時点の会員数は、前期比1,484名増の115,457名となり、売上高は対前期比+約5%の増収となった。増収効果によって、経常利益・当期利益でも対前期比+3-5%の増益。 表1 07.3期の部門別売上高(百万円、前期比%) フィットネス 8,570 +5.7% スクール 2,466 +3.8% プロショップ 1,023 +12.5% そ の 他 628 +5.1% 合 計 12,689 +5.8% 08.3期は、平均会員数を前期比マイナス1.6%の115,573人、平均単価を前期比マイナス0.2%の7,246円を前提として、前07.3期にオープンした1店舗の通期での稼動と、期中で1店舗が新規オープンすることを織り込み、売上高では対前期比+約1.9%の増収の見通し。 費用面では、既存店舗のリニューアル工事を2件予定しているものの、人件費やリース料の削減などのコストダウンを織り込み、利益項目では、売上高の対前期伸び率を越える増益率となる見通し。
ベンチャーキャピタルの保有ウエイトが結構有るが、ロックアップの対象になっている。また、親会社もロックアップの対象になっており、上場後にも親会社のシェアは50%を超えることになる。しばらくは、いわゆる親子上場の状態。 当面は公募株式程度だけが市中流通して、半年後以降には、既存株主であるベンチャーキャピタルが、一般株主に置き換わるというイメージになると考える。 A. 発行済み株式数 3,000千株(単元100株、07.4に1:400株式分割後) B. 公募 800千株、増資によるオーバーアロットメント 120千株 C. 売出し 0株、既発株のオーバーアロットメント なし D. ストックオプション等の残高総数 0株 E. うち潜在株式に算入する数 0株 F=A+B+E 上場時点の想定発行済み株式数 3,920千株 【参考】(株数は売り出し考慮前) ベンチャーキャピタルの推定保有株数 600千株 既存株主へのロックアップ情報: 親会社である野村不動産HLDとベンチャーキャピタル3組合に対して180日間。但し、発行価格の2倍以上での市場売却は可能。対象株数は、約2,703千株。 目論見書での想定発行価格は1,580円で、この価格に基づく公募によるメガロスの手取り概算額は、約1,161百万円とされている。資金使途は、新規出店のための設備投資に充当する予定。 |
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本資料における個別銘柄に関する注意事項 EPS・BPS・株主資本比率の計算の元となる、純資産・総資産・株主資本は、各決算期末時点の会社公表数値を用いている。発行済株式数は、自己保有株を含まない。また、株式分割・公募増資・自己株買い入れ等を必要に応じて過年度を含めて修正している場合がある。 一株当りの配当は、株式分割・公募増資・自己株買い入れ等を必要に応じて過年度を含めて修正している場合がある。 その他の重要な注意事項 本資料は、投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたものであり、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資対象となる有価証券の価値や投資から得られる収入は、証券価格の変動のほか、発行体の経営・財務状況の変化、金利や為替相場の変動やその他の要因によって変化する可能性があり、投資額を下回る場合があります。また過去の実績は必ずしも将来の成果を示唆するものではありません。投資に関する最終決定は、投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。 本資料は、当サイトが信頼できると判断した情報源からの情報に基づいて作成されたものですが、その情報の正確性・完全性を保証するものではありません。また、本資料に記された意見や予測等は、資料作成時点での当サイトの判断であり、今後予告なしに変更されることがあります。本資料の著作権は当サイトに帰属し、その目的のいかんを問わず無断で本資料を複写・複製・配布することを禁じます。 |
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